皆さんご存知のように、コロナの拡大により経済は破滅的なダメージを受けています。
そして、このコロナショックは転職市場にも大きな影響を与えることは確実です。
そのため、求職者は「転職するタイミング」を見極めないと、残念な転職結果になってしまいます。
なぜなら同じ能力を持った人でも、好景気に転職するか、不景気に転職するかで大きく結果が異なるからです。
この記事では、過去の大不況を経験した「転職エージェント」の意見を参考に、この状況下で「いつ転職をすべきか？」について、説明しています。
Contents
結論
まず結論からですが、
職場環境をどうしても今すぐ変えたい場合
→「今すぐ転職活動をはじめる」
急ぎではないが、近い将来に転職をしたい場合
→「半年後に本格的な転職活動をはじめる」
この２択のどちらかの選択をおすすめします。
転職市場はリーマンショック級の影響が出る可能性がある
「コロナショック」は「リーマンショック」に近似している
こちらの図は、危機発生後の日経平均の変動率を示したものです。
こちらの図からわかるように、２ヶ月経った時点で、「コロナショック」と「リーマンショック」の日経平均が下落率は、近似していることがわかります。
そして、「リーマンショック」が日経平均やダウ平均の記録的な下げをもたらしたように「コロナショック」の場合も同じような状況になっています。
コロナショックは、「ウイルス」に起因しているため、多くの国や地域で、人、物の行き来が停滞しています。その結果、需要消滅・生産停止が起こっています。
リーマンショックの場合は、金融マーケットが滞り、お金が循環しませんでした。その結果、同様に需要消滅・生産停止が起こりました。
つまり、経済指標の株式と、需要消滅・生産停止の観点から「コロナショック」は「リーマンショック」は非常に近似しているのです。
転職市場においても、リーマンショック級の影響がでるかもしれないと準備しておく必要があります。
リーマンショックでは１年間転職市場が凍りついた
リーマンショックの際は、約１年間人材マーケットが凍結しました。
主な理由は、下記になります。
・求人企業がリストラを実施しており、採用どころではなかった。
・求職者が溢れており、良い求職者もいたが、紹介する先がなかった。
・転職を促進する「転職エージェント」自体もリストラを実施していた。
コロナショック後、すでに外資系企業の多くはリストラを実施したり、採用を凍結させています。
日系企業の場合は、労働基準法もあり、大きなリストラは実施していません。
しかし、サービス業は社員を自宅待機させるなど、人材をコストとして見なすようになっています。
これらを加味すると、コロナショックにより転職市場が凍りつく可能性は非常に大きいです。
実はすでに求人が減少していた
こちらの図は、日本経済新聞から抜粋した有効求人倍率のグラフです。
2020年の1月の有効求人倍率は1.50倍を下回っていますが、これは2017年5月以来の数字です。
もともと「コロナショック」に関係なく、堅調だった雇用情勢に変調の兆しが出始めていたのです。
これに加え、「コロナショック」により、短期的に求人倍率と求人数が減少することは避けられません。
あなたがすべき行動とは？
あなたがすべき行動は、大きく２つに分類できます。
今すぐ転職活動をはじめる
伝えたように、今後短期的に求人数が減っていくことは間違いありません。
当たり前ですが、求人数が多い方が、良い求人に出会える可能性も高まりますし、ライバルとの競争率も下がります。
今の仕事環境から、すぐに抜け出したいのであれば、求人数がさらに減少する前に今すぐ転職活動をはじめましょう。
半年後〜１年後に本格的な転職活動を開始する
リーマンショック級であれば、今後１年間は転職市場が凍結します。
今回の「コロナショック」も、いつ転職市場の活気が戻るかは、正直誰もわからないです。
そのため、転職市場が回復したタイミングで本格的な活動を開始できように、転職エージェントやサイトに登録して、履歴書や面接の準備だけしておきましょう。
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